今回は、地盤調査のお話をいたします。
地盤改良費は資金計画で計上しておきましょう。
地盤調査とは、建物を建てる前に建築予定地の地盤がどの程度建物の重さに耐え、沈下に抵抗する力（地耐力）があるかを調べることです。
例えば、建築予定地の土地が軟弱地盤で建物の荷重に耐えられないと建物は沈下します。
地盤調査では、建物が沈下するかしないかを判断して、沈下の可能性がある場合適切な地盤改良工事を行います。
建築予定地が山を削り造られた造成地か、盛り土をして造られた造成地か、田畑の跡地か、昔海岸や川だったのか、元々家が建っていた場所なのか、表面的な見た目だけではわからない地中の軟弱状況を調査します。
また、木造の平屋住宅、2階建て住宅、3階建て住宅、鉄筋、鉄骨など、同じ床面積で荷重の掛かり具合が違いますのでプランや構造を元に調査します。
鉄製ドリルに１ｍの鉄の棒を連結させ、ゆっくり回転させながら調査します。
地盤調査の結果、問題が無ければ通常の「ベタ基礎」でＯＫが出ます。
軟弱地盤が見つかった場合、軟弱地盤の程度や建物大きさや構造で地盤改良の方法が変わります。
一般的な地盤改良方法は、敷地の表面（１ｍ～２ｍ）の土を入れ替え、しっかり転圧を行う「表層改良工事」もしくは、地中に杭を打ち込む「柱状改良工事」の指示が出ます。
ちなみに、今回の隼人の家では地盤調査の結果、田んぼの跡地の造成地でしたが改良工事の指示はなく通常のベタ基礎で行うことになりました。
建物５ポイントで調査
深さ２５㎝置きにデータ取得
地盤調査は、阪神淡路大震災後の２０００年に建築基準法が改正され、家を建てる際に地耐力を調べることが法律で義務付けされました。
マンションなどの大型物件や公共事業では数日～数ヶ月をかけボーリング調査を行い地層の構成、土質採取、地下水位の調査、硬い地層までの距離などを調査します。
一般住宅では、ＳＷＳ試験（スウェーデンサウンディング試験）という簡易調査を行います。
戸建て住宅の場合、おおむね5ポイントの調査で結果を評価します。
お客様に地盤調査の話をすると、田んぼの跡地だから地盤が悪いと思っている方が多いですが、地中は調査をしてみなければ分かりません。
県や市が行った区画整理地や大型の団地でも表面は良いが地中のある程度の深さから軟弱地盤が発見されることは良くあります。
弊社でもSWS試験を地鎮祭後に行います。
地盤調査は調査だけと、調査に対して保証が付くタイプがあります。
地盤調査の結果が良くても、家を建てた後、建物の荷重で沈下することが他業者でありましたので、弊社では念のため保険が付くタイプで調査を行っています。
敷地の一部が沈下することを「不動沈下」といいます。
一部の沈下でも家が傾きますので、特殊な工事や補修が必要になります。
補修費用は１０００万円程度掛かったという話も聞きます。
弊社の場合、地盤調査後の基礎着工後３０年保証、地盤改良後３０年保証、沈下による補修工事費が最大５０００万円までの保険が使える地盤調査と改良工事を行っています。
地盤改良は、調査をしてみなければ分かりません。良くトラブルになるのが、予算ぎりぎりで資金計画をしている場合、地盤改良費を計上していないお客様で、調査の結果、地盤改良の指示が出て１００万円前後（地域や建物の状態で金額にかなりの差がある）の地盤改良費が思わぬ出費になり資金計画の見直しで建物のグレードを落したり、建物を小さくして再調査をしなければならないこともありますので、地盤改良費は、資金計画の段階でしっかり計上しておきましょう。
